4つのコンセプト

環境について

地球温暖化対策

地球温暖化対策

太陽光発電、風力発電、地熱利用などの言葉を最近よく聞きます。これは、私たちの住む地球が自分たち人類の環境破壊により、将来への不安が現実化されたことによります。

また、環境ばかりでなく、貴重な資源の枯渇もずいぶん以前から言われていたことです。1997年12月に、地球温暖化防止京都会議が行われ「京都議定書」が発行されました。これにより、国の責任として、温暖化防止に取り組むことが明確に定められ、企業や個人としての目標も検討さるようになったのです。

木造住宅は、木材自体が二酸化炭素の保存機能を持っています。これを25年程度の短期ではなく、50年以上の長期活用をすることでCO2の固定に貢献できます。したがって、50年以上の耐久性を持つ長寿命の家を建てることで、一般の家庭が地球環境に貢献出来るのです。

環境に優しい自然素材のセルロースファイバー

省エネ促進のために、断熱材の素材と工法の開発と検討が行われ、これまで断熱材の主流だった「グラスウール」、「ロックウール」などの充填断熱工法のほかに、気密と断熱が効率的にできる「外貼断熱工法」や「発泡系断熱材」も増えています。

エヴァホームでは、環境に優しい自然素材のセルロースファイバーという断熱材を推奨しています。

サッシ

熱損失の顕著なサッシについてもペアガラスの普及で大幅に改善されましたが、これからはさらに金属サッシから熱伝導率の低い「樹脂サッシ」や「木製サッシ」の普及により、さらに省エネ効果のあるサッシが標準となってくると考えています。

また、皮膚がんなどの人体への直接的な生命の危険を及ぼす、オゾンホールの破壊につながるフロンガスは、住宅の外断熱工法に使われる断熱材を作成される工程で多量に使われていました。この危機感が研究を進め、フロンガス撤廃のための代替フロンの使用、そして現在では、代替フロンも使わずメタンを使用した断熱材が登場しました。石油製品の断熱材ではありますが外断熱として使用するならばこのような断熱材を使いたいものです。

住宅分野においては、温暖化防止の研究や開発はまだ端緒についたばかりです。「ゼロエネルギー住宅」は今後、国の方針で普及しますし、市場ではさらに低価格の太陽光発電が販売され、住宅の電気の自給自足が実現できる日が来ると思います。これなどは大いに期待したいものですし、地熱利用の換気システムなどの「再生可能エネルギー」の利用も最近、注目されています。

これらは無視することのできない問題であり、「省エネルギー」「自然エネルギーの利用」「建築資材のリサイクル」「廃棄物対策」「100年住宅」等の住環境の快適さと自然環境問題については、これから充分に検討されるべき課題ではないかと考えています。エヴァホームでは、「環境に配慮した家づくり」を今までもこれからもしっかり行っていきます。

自立循環型住宅

自立循環型住宅

家づくりには、「建てる人(家族)」によっていろいろなカタチ、想いが異なります。そして、それと同じように、「建てる場所」によっても、いろいろな「カタチ」が必要になってきます。

では、私たちが暮らす南九州地域に合った家はどのようなものでしょうか。

自立循環型住宅

私たちエヴァホームは会社設立当時の1996年、今から30年ほど前に1つの目標を立てました。

それは、南九州型環境共生住宅というもので、「地域材を積極的に活用し、かつ耐久性の高い材料・工法を採用した木造住宅で、一定レベルの断熱性を確保し、豊富な太陽エネルギーの有効利用を図るとともに、住み手が主体的に維持管理に留意しつつ、健康で快適な住生活を送れるよう設計・施工上の工夫が施されたもの」というものです。

さらに、関西大震災などの大きな災害の被害状況などを踏まえ、「自立住宅」を検証してきました。

 

全国各地で頻繁に起こっている災害のニュースを見ても、住宅そのものの被害はもちろんでしたが、人が暮らすために必要な電気・水道等のライフラインが切断されたことを記憶されているでしょう。これらの回復には、早くても3日、遅くなると1週間以上かかっていました。つまり、震災で家は残っていても、最悪1週間は生活するのに必要な環境が整わなかったのです。

そこで最低限必要な電気を太陽光発電や風力発電で確保し、水は地下に貯水されていた雨水を浄化して使用することで、「生活の質を確保して、救援を待つことのできる」、自立住宅がこれからの住宅といえるのではないでしょうか。一般財団法人建築環境・省エネルギー機構の発表している、「自立循環型住宅」の設計ガイドラインに沿った家づくりは、その基準といえると思います。

自立循環型住宅

自立循環型住宅とは、「自立」「循環」という言葉からイメージされるように、本来は住生活において必要とされるエネルギーの供給を他者から受けることなく、完結型のエネルギー受容・消費のシステムが確立した住宅を理想とするものです。

しかし、それは長期的課題として念頭に置くものの、現時点(2018年)において住宅分野から二酸化炭素排出抑制に寄与しうる技術の開発・普及を目指しています。

現時点での目的として言い換えるならば、与えられた敷地や家族形態などの条件の下で、極力自然エネルギーを活用し、居住性や利便性を向上させつつ、居住時のエネルギー消費量(二酸化炭素排出量)を、2010年ごろの標準的な住宅と比較して半減することが可能な住宅を言います。

私たちエヴァホームでは、お客様の志向、立地、そして大切な予算をしっかり考慮して、出来る限りのご提案をさせていただきます。

工法について

在来工法の危機

伝統建築には、その土地の気候に合わせた工夫や工法が古来より用いられてきました。日本の伝統建築の特徴は、暑さに対し風通しのよい構造や設計にすることで、蒸し暑い夏を過ごしやすくしています。しかし、その一方で、寒さ対策をしていなかったという問題もあります。

日本の住宅は、家全体を暖めるという概念を持たなかったため、個々の部屋で採暖するための囲炉裏や火鉢を準備するといった対策しかしていなかったのです。つまり、必要な部屋だけ採暖し、家全体を暖房するという考えがなかったと言えます。
これは、現在にまで引き継がれることになり、ほとんどの人が冷暖房と言えば、個々の部屋で行うことが当たり前と考えてしまい、日本の住宅の悲劇(結露とシックハウス問題)が起こってしまったのです。

結露の原因

結露の原因

近年、特に1980年代のオイルショック以後に建てられた住宅は、急ごしらえの省エネ思想の下に、湿気対策の無い断熱性を重視していました。また、平行しておこなわれた冷暖房機器の普及により、住宅では夏冬の室内外の温度差が絶えず最大になるような生活が一般化してしまいました。つまり、室内外の温度差が大きくなり、個室ごとを空調するといった考えで空気が動かず滞留する状態をつくる、いわば「結露製造器」のような状態になっているのです。

こうして、在来工法のままで、従来どおりの断熱材を押し込んで家を造ることにより、あちこちで結露が発生し、特に壁内部では腐朽菌が繁殖しやすい状態になってしまい、シロアリ、カビ、ダニなどが大繁殖しやすい状態になっているのです。つまり、冷暖房機器の普及により、住宅は結露、湿度対策が不完全な工法になってしまったのです。

国民生活が戦前のような、窓を開け放った生活様式に戻れば何ら問題はないのですが、さすがにそれは無理な話です。ですから、今日の生活様式に合わせた工法への変化が必要になっています。家を造る仕事に従事しているならば、人が健康に暮らすため、家が長持ちするために、結露を起こさない「断熱と気密、換気計画」を施した構造の家にすることが今後の家造りの基本であり最重要課題と認識すべきです。

高断熱・高気密・換気計画

高断熱・高気密・換気計画

健康住宅にするための基本が「高断熱・高気密・換気計画」であることは述べました。 さらに時代の流れとして、1980年代のオイルショックから「省エネ思想」が生まれ、「断熱」が国策となりました。

また、近年では「温暖化防止」という待ったなしの状況により、住宅は「高気密・高断熱」を一層進め、消費するエネルギーをさらに削減しなければならない状況になりました。

次世代省エネ基準では、住まいの基本的な考え方(コンセプト)を、「閉じることと、開くことの兼備」とした点がこれまでとは異なります。「閉じる」とは、断熱・気密化のことを指しています。よりエネルギー効率の良い住宅(ロスを減らす住宅)を建てるために断熱化が進み始めたのです。

しかし、断熱化の流れは厳しい寒さをしのぐために、まず寒冷地で広まり、日本では北海道だけが一足早く世界レベルの基準に達しました。

高断熱・高気密・換気計画

一方、温暖な地域では「夏もあるし、冬もある」ということで決断が遅れ、断熱・気密化が進展しなかったとも言えます。

しかし、温暖地でも必ず何らかの暖房は行っているし、エアコンはほとんどの家庭に普及しています。 冷暖房が前提のもとでは、「開いた」ままで「閉じること」が出来ない住宅は、エネルギー効率が極端に悪い住宅になります。

また、熱効率が悪いばかりでなく断熱・気密・換気の意識の無い家では結露が発生し、「不健康住宅」になってしまいます。

伝導・輻射・対流

熱の伝わり方の要素は、伝導・輻射・対流があります。断熱材は熱の伝導を妨げることで冷暖房効果を上げようとしています。もうひとつ考えなければいけないことに輻射があります。

熱の伝わる要素としては、伝導よりも輻射のほうが大きいという結果報告があります。
つまり、暑さ対策としては輻射熱を遮る工夫をすること、つまり「遮熱」をすることで、家を効率よく断熱をすることができるのです。

エヴァホームの対策

エヴァホームの対策

エヴァホームでは、「高断熱・高気密・換気計画」の基本的な性能を確保するための工法として、「基礎」では、地面からの水を防ぐために塩ビシートを敷き込みます。

その上をベタ基礎にして大地からの水蒸気の発散を防ぎます。

エヴァホームの対策

「構造材」は乾燥木材か集成材を使用して、入居後の水分の発散を削減します。「開口部サッシ」には結露しやすい金属よりも樹脂、あるいは木製サッシを採用し、ガラスは遮熱ガラスを外側に設置し、複層ガラスを推奨します。

家づくりの素材はできるだけ自然のものを使うという原則により、断熱材は新聞紙をリサイクルした「セルロースファイバー」の吹き込み工法を採用しています。これは透湿性があるため、防湿シートを使わない充填断熱材(呼吸が出来る家)として唯一のものであり、20年間の無結露保障がされているものです。

エヴァホームの対策

エヴァホームでは、今から10年以上前の2007年に建築させていただいた住宅で、気密を示すC値において、セルロースファイバーと樹脂サッシの組み合わせで「1.54」という数値を既に計測しています。次世代省エネ基準で北海道における気密住宅のC値は「2以下」となっていますので、自然素材の断熱材を使って健康にも配慮しながら、優れた数値をクリアしていると考えていただいて良いと思います。

屋根では、軒を深くすることで真夏の日射進入を防ぎ、棟換気をできるだけ長く取ることで、壁や屋根の隙間を流れる風を大きくして、壁面や屋根面に熱が溜まるのを少なくしています。さらに、屋根面や西面などの太陽の熱が集中する部分には、遮熱シートを貼ることで小屋裏の温度を10℃は下げ、快適な夏場の環境を作り出しています。

さらに、24時間換気システム「澄家(スミカ)」では、床下空間に吸気口と排気口を設け、排気管に透湿ダクトを使うことで「夏場の床下の除湿効果」「夏冬の地中熱利用の熱交換で、冷暖房の省エネ効果」を実現しています。 さらに、24時間換気での床下からの廃熱を利用してエアコンなどのコンプレッサーの熱効率を上げることも考えられます。

工法や構造材は、いろいろな商品や素材がありますが、エヴァホームでは、地域や風土、快適な暮らしが実現できるために必要なものを厳選し、家族の健康に配慮したものを使用しています。

風土について

南九州の夏は亜熱帯気候?

世界先進国のほとんどは亜寒帯気候に属していますが、日本は北海道を除き、珍しく「温帯気候」の国です。その中でも、南九州にある都城エリアは、ほぼ「亜熱帯気候」とも言えるとても暖かい土地柄です。最近の温暖化問題を考慮すれば、今後もさらに暑くなると考えてよいのではないでしょうか。そういった地域で家づくりはどのようなものなのかをお話しさせていただきたいと思います。

日本の住宅業界では、大手ハウスメーカーを中心に、人が快適に過ごすために様々な工法が提案されていますが、それらのほとんどは、「寒い地方で開発された工法」と言えます。そこでエヴァホームは、南九州の風土に適した家づくりを考え、皆様に提案していきます。

私たちの暮らす都城の気候

私たちの暮らす都城の気候

南九州の中心に位置する都城は、九州の南部・内陸部に位置し四方を山に囲まれています。一般に盆地性気候と言われ、夏と冬の気候が顕著で寒暖の差が激しいのが特徴です。梅雨期はもちろん、夏期も湿度が高く蒸し暑いため、風通しのよい涼しい家が求められます。
また、夏場は南西からの風が多く、桜島の噴火による降灰もあるので、気密性も必要になってくるエリアになります。さらに言うと、夏から秋にかけて台風の通過経路となるため、「耐風性能の高い家」が必要なのです。

冬は都城盆地の特徴である、乾いた「霧島おろし」(主に北西からの風)が吹き、特に朝夕の冷え込みは内陸部においては氷点下になることが頻繁にあるため、断熱性の高い仕様の家が求められます。

また、冬季の乾燥時期には火災の被害が多くなってしまいます。できるだけ室内で火を使うことの無い暖房・調理設備を設置することも、家族を守るために考慮すべき点だと考えます。そして、万が一のために、部屋の仕上げ材や構造躯体を火災に強い「準不燃構造」にすることで、「安心安全に暮らせる家」が出来ると考えられます。

「地震」と「基盤」

都城盆地は世界でも有数の地震国である日本の中でも、さらに有数の「地震の巣」といわれる日向灘を東部に抱えています。この断層からのエネルギーはマグニチュード7クラスの可能性があると言われており、過去においては、1968年に発生した「えびの地震」では、最大震度6を記録し、M4以上の余震が30回を超えたと記憶されている地域でもあります。

地盤調査を行うことが必須

地盤調査を行うことが必須

また、地学上からも湖水に堆積してできた都城の地盤は、一部を除いて地下水位も高く、地盤の弱い地域が多く、地盤改良を必要とするエリアがたくさんあります。まずは、地盤調査を行うことが必須となります。

そのうえで、しっかりした地盤であると確認できたら、充分な支持の得られる「ベタ基礎」を築造します。

地震対策としては、基本的には国の決めた長期優良住宅での耐震等級2を標準とし、木構造や金物、さらに床合板を配置する「耐震構造」によりマグニチュード7程度にも耐えうる構造にしておくことが良いと考えています。

 

ただし、そのような大きな地震に遭遇した場合、家に住まい続けることはできますが、各所の補修は必要になると想像されます。さらなる地震対策の構造としては「制震」や「免震」といった構造にする必要があります。いずれも工事価格に大きく影響しますので、計画時に、どこまでの耐震性を持たせた家にするかを検討する必要があります。

エヴァホームでは、国の定めた基準のほかに、梁を半間(91cm)ごとに配置して躯体の剛性を高めます。さらに1階、2階の梁上に構造用合板(24mm)を貼り込むことで、躯体のねじれを軽減する「プラットフォーム工法」を採用してより大きな地震対策としています。

人に優しい「シロアリ対策」

人に優しい「シロアリ対策」

南九州の沿岸部ではイエシロアリ(写真右)が生息し、内陸部に入った都城盆地周辺では主にヤマトシロアリ(写真左)が見られます。このシロアリ対策として、ほとんどの住宅会社は住宅支援機構の指導を標準として、薬剤による土壌処理、また地盤から1メートル以下の木材に薬剤塗布を行ってきました。

最近では、シロアリが生息できないようにする薬剤の効果が人体にも影響を及ぼすということに注目が集まり、薬を使わないシロアリ対策が施工され始めています。基本的には、土壌からのシロアリの進入を防ぎ、シロアリの餌となる湿気のある木材がなく、床下が常に乾燥していればシロアリの被害は防げるのです。

 

つまり、地盤の上に防湿用の塩ビシートを敷き込み、その上に厚さ15cmのコンクリート床盤のベタ基礎を築造。土台にはヒバや檜、あるいは薬剤を注入した木材などの耐蟻性の高い木材を使用。さらにシロアリや有害虫の侵入を防ぐために基礎立ち上がりに開口部の無い、基礎断熱工法が住宅支援機構でも推奨されるようになりました。

この基礎断熱工法を使った家では、軒裏等から外気を家に取り込む給気開口を設置しなくても換気が十分行われるので、軒裏から侵入するカンザイシロアリへの対策となります。また、基礎断熱工法以外の従来の工法においても、床下換気口の1.5倍の換気能力のある基礎パッキンを使用すると床下や土台等の木材が乾燥でき、よい環境で維持できます。

住宅における用途別エネルギー消費

住宅における用途別エネルギー消費

一般財団法人建築環境・省エネルギー機構の「自立循環型住宅への設計ガイドライン」から、温暖地に建つ住宅のエネルギー消費の構成を見ると、「暖房18~24%」、「給湯23~32%」、「照明他電力38~46%」、「冷房1.6~3.5%」となっています。

ここで大切なのは、エネルギー消費量では、暖房用消費量が冷房用消費量より圧倒的に多いという点です。つまり、夏非常に暑い南九州でも年間の光熱費では冬季の暖房用のほうが圧倒的に多いことがわかります。

 

さらに、東京の例を見てみると、「エアコン25.3%」「冷蔵庫15.2%」「照明11.2%」「待機電力12.7%」「テレビ3.8%」「24時間換気扇6.9%」「温水暖房便座5.5%」「食器洗い乾燥機4.0%」となっており、思ったより冷蔵庫の占める割合が大きいようですし、温水暖房便座、食器洗い洗浄機などは、合計して10%というのはビックリします。

補足として、車の燃費も家庭での1次エネルギー消費量として換算すると、省エネの優先順位が大きく変わることになります。家庭で出来る「創エネ(エネルギーを創る)」としての太陽光発電や風力発電。「省エネ(エネルギー消費を減らす)」として出来ることとしては、家の断熱性能と家電設備など、全体として大きな省エネルギー効果を得るためには、様々なエネルギー用途のそれぞれに対策を講じる必要があると考えます。

私たちエヴァホームでは、以上のような数値をしっかり計算し、家を建てた後の暮らし、環境に考慮した家づくりを提案させていただきます。

価格について

南九州の適正価格

南九州の適正価格

家を購入しようと考えるときに、多くの方にとって人生最大の買い物になる家づくりですから、まずは「お金」のことが不安になるのではないでしょうか。また、自分が手に入れようとしている家が、本当に適正な価格の家なのか疑問に思うようになるかもしれません。

私たちエヴァホームでは、家計に負担を掛けない「適正価格」の家づくりを心掛けて参ります。住まいの価格に大きく反映される条件の1つに「地域性」があります。また、人件費などの「地域格差」というものが、マイホームを建てるときには大きな問題となってきます。家の値段というものは、土地の値段、物価、人件費によって大きく変わるのです。

宮崎の地域性

宮崎の地域性

私の知人に、東京都世田谷区成城学園(都内でも有数の高級住宅地)で暮らしている方がいるのですが、周辺の土地相場は坪200万円以上だと言います。
30坪の土地が6000万円ということです。

一方、エヴァホームが所有している都城の土地は、坪単価8万円でも買い手はありません。
また、大工さんの人件費を見ると、東京では日当2万円以上が当たり前。宮崎では日当1万5千円くらいにしかなりません。

もうひとつ大きな問題としての地域格差に「所得格差」が挙げられます。

インターネットで検索すると、内閣府が発表した2017年の1人当たりの県民所得は240万円となっています。ダントツトップの東京は450万円、2位は愛知県で357万円。最下位は沖縄県で210万円だそうです。
ちなみに、宮崎の順位は全国で44位となっており、その中でも、私たちの暮らす都城は、その宮崎の中でも所得が低いのが現実です。

このような地域で生活する一般的な人の手に届く家の適正価格とはどれくらいの価格なのか。当然、大都市と同価格で良いはずはない、大手ハウスメーカーみたいに全国どこでも同じ価格にしてはいけないと私たちは考えています。

「安くていい家」

近年、国が進めている、日本の住宅建設価格の低減化計画では、従来の建設費の2/3程度が適当であるとしています。私が思うに南九州では、ご夫婦が共働きの場合で世帯年収が300~400万円程度なら、坪単価40万円前後の価格が妥当と考えます。

もちろん、品質の悪いローコスト住宅の典型ではなく、「安くていい家」であることは言うまでもありません。

ランニングコスト

さて、当初の工事費がその地域に適切であることに次で、光熱費のランニングコストを検討した建設であることも重要なポイントになります。

それがクリアできれば、次に長期耐久性を求めていきます。「低価格」「ランニングコスト」「耐久性」の3つが出来てから、デザインや趣向にお金を割り振りするようにすべきだと私たちは考えます。

健康な家を適正価格で

健康な家を適正価格で

住宅建設の基本は、健康で快適な住宅を「経済的」に実現する。限られた予算の範囲で実行することが求められています。つまり、「優先すべき事項をどこまでやるのか?」ということになります。

私たちエヴァホームは、建築後の生活負担の少ない「資金・返済計画」を基本に、都城の風土に根ざし、頑丈で健康・快適に暮らすことのできる家、「居心地が良く、地球環境に優しい家」を実現したいと考えております。

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